2024年にどれだけ売買したのか数えてみました。
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14回 VT
2024年にどれだけ売買したのか数えてみました。
■2024年の振り返り
香港市場で上場しているETF、恒生標普500指數ETFを発見。
香港とアメリカで租税条約を締結していないため、アメリカで発生した配当金/分配金に30%源泉徴収されてしまいます。そして香港内で還付するスキームはありません。
ほぼ無税の香港に住んでいるにもかかわらずVTの分配金が払い出されるたびに30%徴収されるのに悩んでいました。
そんなときにFUTUから電話がありました。今後マーケティング(ようは営業活動ですね)させて欲しいとのこと。こちらとしては語学の勉強になるので了承です。
その後、担当者とワッツアップでやりとりを行い、香港籍のETFかファンドでオルカンのようなものがないか探してもらったところ、恒生標普500指數ETFを紹介していただけました。
以前から香港籍ETFは調べておりましたが、MSCIやS&P500に連動するインデックスがなく困っていました。そして仕方なくVTを買っていたのです。
ところが今年の4月に恒生標普500指數ETFが上場されていたのです。
オルカンではなくS&P500だけど許容内と思って調べたところ、エクスペンスレシオが0.9%と高額。
例えば100万円分保有している場合、年間コストは9,000円。
0.07%のVTだと、コストは700円。そして分配金率を1.82%とすると分配金18,200円×米国内源泉徴収30%=5,460円。
総コストは700円+5,460円=6,160円となり、恒生標普500指數ETFよりも安価となります。
恒生標普500指數ETFの分配金に10%源泉徴収された場合(租税条約を結んでいないため30%と思われますが)の比較をするまでもなくVTの方が有利であることがわかります。
ほぼ無税の香港で30%の税金を支払うことに腹落ちしませんが、仕方なくこのままVTを買い続けることで納得するしかなさそうです。
香港のデジタル銀行、天星銀行の口座開設。
いつものようにFUTUの口座をいじっていたら、入金方法の欄にAirstar Bankとのリンク表記が出てきました。以前にはなかったものです。
調べてみたところ2020年にシャオミが創業、2024年6月にFUTUが約40%出資したとのこと。これによりFUTUのアカウントとの連携強化がされているようです。
いまキャンペーン中で口座開設するとシャオミのオンラインストアで使える100HKDクーポン×2枚もらえます。
プレゼント目当てに口座開設するのはどうかと思いますが、FUTUと連携させると楽天銀行と楽天証券のように口座内の資金を共有できるようです。
これであれば使ってみる価値はあるだろうと思ったのと、ちょうどmi band9が欲しかったのでさっそく口座開設してみました。
香港IDがあればアプリ経由で10分程度で開設できます。そしてクーポンも即発行されました。
まだほとんど使っていないので何とも言えませんが、USドルをFUTUに入金するときにnotifyを送る必要がないようです。たぶん。
なお、Airstarでもファンドは購入できるようですが、FUTUで買えるものをAirstarで買うメリットはありません。また定期預金すると利率割増のクーポンがありましたが、預金するぐらいなら株買うのでこちらも必要ありません。
米ドルの資金移動用に使うぐらいでしょう。
役に立つであろうと言い訳を作って新規に口座開設してみた話でした。
「個人投資家が選ぶ!Fund of the Year 2024」に投票しました。今回で8回目です。
今回から「投信ブロガー」から「個人投資家」へ変更されました。いままで投票者が少なかったので、対象を広げたのは良いことだと思います。でも冷やかしの投票が増えなければいいのですが。
日経新聞によればマネックスも海外赴任中のNISA継続を対応するとのこと。
対応商品は日本株と国内公募株式型投資信託とのことで、現状でも出国中に保有できる商品と同対応のようです。
他社が対応するからマネックスも仕方なくやるのかなと感じますが、それでも一歩改善です。
次は「海外出国中でもNISA口座を新規開設、さらに購入もできる」ようにしていただきたいです。
日経新聞によると、会社員が海外転勤してもNISAの継続利用ができるとのこと。
また各社、国外転出時の対応が異なるため、例えば出国中は米国株の維持を認めていない会社はNISA口座でも同じく認めないでしょう。
一方で野村證券は8月19日からNISA成長枠での米国株取り扱いを開始したとのこと。ということは、今後は出国中でもNISA口座の米国株を維持できるかもしれません。NISA口座の大半はSBIと楽天のようですが、非オンライン系証券も選択肢の一つだと思います。
NISA口座は移管できないため、海外赴任の可能性のある人は証券会社を慎重に選んだ方がいいと思います。クレカ投資のポイントよりもいかなる環境でも維持できるほうが優先です。
かくいう自分はNISAは維持できる環境ではなかったため特定口座に移管後、一般口座で休眠中です。
後の祭りですが移管直前に売却してオルカンにすべきでした。もちろん損はしていないので嬉しい誤算、でも出口戦略に失敗しました。
今後も投資環境が改善されていくことに期待。
マネックス証券のセゾンカード引落口座からの引落しによる投信積立サービス、「カードde自動つみたて」のために保有していたセゾンカードを解約。
いつからセゾンカードをマネックスの自動引き落とし設定用に使っていたのか調べてみましたがわかりませんでした。でもたぶん20年以上前だと思います。
セゾンカードは大昔にメインカードとして使っていました。その後は別のクレカに乗り換えましたが、「カードde自動つみたて」がスタートしてからは証券口座入金用として保持していました。
はっきりとは覚えていませんが、銀行からの入金よりもセゾンカードから入金した方がマネックスポイントが多かったはずです。
マネックスとしては投信自動積み立てに使ってもらうように開発したのだと思います。でも積み立て先をMRFにして実質単なる入金用として使っていました。
「カードde自動つみたて」は2019年に終了、既存の利用者だけは引き続き使えたのでそのまま保有。
そして香港出国に伴い完全に使わなくなったけど年会費無料なのでそのまま保有しておりました。
しかし、今後は利用がないと手数料を徴収するとのことで、解約することにしました。断捨離です。
帰国したらSBI証券をメインにするつもりなので、次は三井住友カードになると思います。
キャンペーンに欲がくらんで口座開設する直前までいきました。
近所を歩いていたら卓鋭証券という会社がイベントをやっていました。アプリをダウロードするとその場で抽選して商品が貰えるのと、口座開設後に入金すると現金(もしくは商品券?)がもらえるとのこと。
FUTUが日本株の取り扱いを開始しました。
手数料はほぼ変わりません。
一番大きいのは分配金の課税です。
日本株は日本で15.315%源泉徴収されます。すなわち住民税5%は引かれていません。日本に住んでいないから当然です。
米国株は米国で30%源泉されます。
約15%の差は大きいです。
なお、日本株は海外の証券会社に出庫できないとのこと。売却益への課税が実質タダなので、帰国直前に売却してVTに乗り換えてもいいかもしれません。
ただし2559の出来高は少なく、安定しているとは言い難いです。
また日本株は香港ドルで売買されるため、内部で香港ドル→日本円の為替手数料が発生しているはずです。
米国株を買うときは香港ドル→米国ドルの為替手数料が発生しているはずですが、ペック制なので日本円よりはコストは安いと思います。
2559を買えば懸念であった分配金の課税率を下げることができますが、VTよりも圧倒的に規模が小さいため安定していません。
というわけで、
既に保有しているVTはそのままで、今後は2559を買うか?
全てのVTを売却して2559に乗り換え、帰国前に再びVTに戻すか?
前者であれば今後購入する分だけ2559なのでリスクは少ないですが、課税のメリットも少ないです。
後者であればリスクは大きいですが、課税メリットは最大限活かせます。
駐在期間が長ければ後者だろうし、来年3末で帰任ならば前者でしょう。
うーん、何とも悩ましい限りです。
記念ではなく記録として。
日経平均採用銘柄は常に入れ替わっているので、指数の連続性は完全ではありません。
また、配当込み指数ではだいぶ前に史上最高値は更新済みです。
これを機に投資を始める人もいるかと思います。そして新NISAでデビューして儲かっている人もいるかと思います。
でも株価は上下しならがら緩やかに上昇するものです。ときには乱高下します。そして暴落もします。
暴落したとき、「やっぱり株は危ない」と言って止める人がたくさん出てくると思っています。
いま新NISAを始めている人でも5年以上続けられる人や、何年、もしくは何十年かけてでも1800万円満額まで投資する人も少数だと思っています。
一番大切なのは、株価が幾らであっても毎月買い続けることです。
いまの最高値は将来の最安値です。何があっても買い続け、そして持ち続けなければなりません。たとえ再び最高値更新するのに34年かかったとしても。
2023年にどれだけ売買したのか数えてみました。
■2023年の振り返り
「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year 2023」に投票しました。今年で7回目です。
香港の尖沙咀にオープンしたFUTUの店舗。
ここで売買の発注ができるのではなく、口座開設の勧誘やセミナーなどが行われているようです。
カモにされないことを願っています。でもそういう人たちが手数料を落としてくれるから、インデックス投資家は格安な条件で取引ができるんでしょうね。
あっち側に落ちないように気を付けます。
FUTUグループのmoomoo証券が日本で米国株取引を提供するとのこと。
moomooは高機能アプリで有名ですが、全世界株式を買うだけならば必要ありません。
さらに帰国後は投信しか買わないつもりなので、たとえ手数料が安かったとしても米国株取引を行うこともありません。
でも、赴任が終わり日本に帰国したらmoomoo証券で口座開設して、香港のFUTU証券にあるVTを日本のmoomoo証券に移管できるのでは?と思って確認しましたが、ダメでした。
マネックス証券は香港子会社のマネックスBoom証券があるにもかかわらず海外証券会社からの移管を受け付けていません。
海外証券会社からの移管受け入れができる大和証券に移管させるしかないようです。
日本はこれから資産運用立国を目指すそうですが、資産を日本から海外に、もしくは海外から日本にシームレスに継続できるような制度、もしくは税制も検討してほしいです。
インデックス投資の尺度は円ではなくてドルにすべきでは?という気づき。
アベノミクス以降、円安により資産を大きく増やすことができました。
当たり前ですけど円建てだから増えたように見えているだけで、ドル建てだと横ばいや下がっていることがあります。1ドル140円台が当たり前になってしまったここ数年は特にそう感じます。
ということは、資産管理も円建てではなく時価総額の一番大きいアメリカを基準としてドル建てで評価すべきではないかと思いました。
FUTU証券で投資をしているとデフォルトは香港ドル表示、それ以外に米ドル、日本円、シンガポールドルで表示させることができます。
香港に来て早一年、日本円で表示させると増えているけど、米ドル表示させると横ばい状態。ダウを調べてみたら昨年のデータでもドルと円で大きく異なっています。
昨今アメリカ株でFIREする人もいるし、FIRE後も資産が増えたと報告している人もいます。
でもそれは1億円などの日本円換算でFIRE達成したのであり、FIRE後でも資産が増えたのは日本円換算だからだと思うのです。
一億円あったとしても以前ならば100万ドルだったのが、いまなら71万ドル程度です。
ということを考えると全世界に分散投資しているインデックス投資家は資産が増えたといっても喜んではいけないような気がする今日この頃でした。
新NISAで何を買うか、そして退職後の取り崩し時期には何が一番得なのかを考えていたら、ETFよりもファンドではないかと思い始めました。
1.海外ETFの二重課税が還付できない
働いていないので所得税を払わないことになります。
すなわち、確定申告しても米国で徴収される分配金10%分を還付できません。(基礎控除枠があるかもしれませんが)
働いていたとしても所得税以上に分配金を得ていたら一部しか還付できません。(今は既にこの状態)
2.配当金/分配金の課税は全額に対して20.315%
例えば、5000万円で買ったMAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信(2559)が1億円になり、分配金100万円支払われた場合、税金は100万円×約20%=約20万円。
一方で、5000万円で買ったオルカンが1億100万円になり、100万円分売却した場合、税金は100万円×約1/2×約20%=約10万円。
なんと税金は半分です。取り崩した額に原価が含まれるため、その分だけ税金が少なくなります。今更ながらこのことに気づきました。
マザーファンドは同じなので、資産価値は同じように増減、配当を分配金として吐き出すか、内部で再投資するかの違いだけです。
これを続けていけば原価分は減っていくので税金は分配金×約20%に近づいていきますが、それでも分配金よりお得だと思います。
もしETFの方が有利な点があるとすれば、ファンドよりも経費率が低い、分配金に対して損益通算できれば還付可能ということでしょうか。
でも、損益通算するためには売買手数料がかかりますし、かならず損失を発生できるとも限りません。
また、外国税を還付するとなると確定申告が必要となり、社会保険料が上がる可能性があります。
まとめると、下記の通り。
海外ETFは二重課税で不利。
国内籍ETFであれば二重課税調整してくれるが、資産規模や信頼性で海外ETFに劣る。
海外ETFでも国内籍ETFでも分配金を受け取るよりもファンドを取り崩した方が税金面で有利。
ということは、海外ETFで発生した分配金は海外ETFに再投資するのではなく、為替手数料を払ってでもインデックスファンドに再投資すべきでした。
ただ、かつては格安インデックスファンドがなかったので海外ETFのほうが有利でした。また、オルカン等が登場したもの最近なので、過去に海外ETFを買い続けていたことは仕方ありません。
でも、コロナショックの時に損出しと同時にファンドに再投資していれば税金ゼロで乗り換えが可能でした。
海外赴任中はVTを買い続けますが、帰国後は時間をかけてファンドに乗り換えようと思います。
そして新NISAは上記理由により全枠オルカン一択です。
2022年にどれだけ売買したのか数えてみました。