（1）売却
・なし富途証券の11周年記念キャンペーンから気づいたこと。
FUTUの創業11周年記念キャンペーンで40USD分のクーポンゲット。
毎日せっせとポイントを貯めているFUTUから創業11周年キャンペーンの案内が届きました。
ミニゲームでポイントを貯めて上位5000人にランクインすると20万USDをみんなで山分けするというもの。FUTUのビデオ視聴などを行うとミニゲームをプレイできる回数が増やせます。
去年も10周年キャンペーンで同じようなイベントがありましたが、どうせ5000人以内なんて無理だし、山分けと言っても均等ではなく上位者ほど多く貰えるような仕組みなんだろうと思って放置しておりました。
ところが暇なときにちょっと遊んでみたら一気に500人台に。これは参加者が少ないということに気づき、キャンペーン終了間際に各種タスクをクリアしたら300人台となり無事に入賞。
そして特典の10USDのキャッシュバック×4本＝40USD分が貰えました。
「投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 2023」に投票しました。今年で7回目です。
（1）売却
・なしVTの代わりになる投資信託を物色。
香港でも全世界株式インデックスのVTを買い続けていますが、欠点は米国株の分配金は米国で30％課税されること。
FUTU証券では全世界株式やS&P500に連動する香港籍ETFやファンドが見つけられません。ならばアメリカの証券会社に口座を開いて、そこでVTの投資信託版VTWAXを買えば分配金が払い出されないので節税になるのでは？と思ったので調べてみました。
米国発のインタラクティブブローカーズ証券は香港でも口座開設が可能です。しかしVTWAXをファンドサーチにかけても出てきません。
ただし、居住地を米国にすると出てきます。ということは、証券会社の問題ではなくファンド自体が香港での販売ができないようです。
香港籍のオールカントリーETF、もしくはファンドがあるような気がするのですが、どうしても見つけることができません。現地のインデックス投資家たちは何を買っているだろう･･･
このまま四半期ごとに30％の税金を払うと思うと悶々とした気分にさせられます。なんとかならないだろうか･･･
香港の尖沙咀にオープンしたFUTUの店舗。
ここで売買の発注ができるのではなく、口座開設の勧誘やセミナーなどが行われているようです。
カモにされないことを願っています。でもそういう人たちが手数料を落としてくれるから、インデックス投資家は格安な条件で取引ができるんでしょうね。
あっち側に落ちないように気を付けます。
FUTUグループのmoomoo証券が日本で米国株取引を提供するとのこと。
moomooは高機能アプリで有名ですが、全世界株式を買うだけならば必要ありません。
さらに帰国後は投信しか買わないつもりなので、たとえ手数料が安かったとしても米国株取引を行うこともありません。
でも、赴任が終わり日本に帰国したらmoomoo証券で口座開設して、香港のFUTU証券にあるVTを日本のmoomoo証券に移管できるのでは？と思って確認しましたが、ダメでした。
マネックス証券は香港子会社のマネックスBoom証券があるにもかかわらず海外証券会社からの移管を受け付けていません。
海外証券会社からの移管受け入れができる大和証券に移管させるしかないようです。
日本はこれから資産運用立国を目指すそうですが、資産を日本から海外に、もしくは海外から日本にシームレスに継続できるような制度、もしくは税制も検討してほしいです。
（1）売却
・なし（1）売却
・なし野村證券が７月からeMAXIS SlimとはじめてのNISAの取り扱いを開始しました。
どちらもつみたてNISA専用となっていますが、2024年からの新NISA成長投資枠対応商品欄に記載されていますので、つみたて投資枠と成長投資枠の合計360万円×5年間＝1800万円まで埋めることができるということです。
昨年の出国にあたりNISA口座を維持できることが確認できたのは楽天証券と野村證券だけでした。
しかし、その時は楽天は投資信託の保有ができず、野村は格安インデックスファンドを取り扱っていなかったのです。
でも野村で格安インデックスファンドが購入できるようになったので、海外赴任予定者は野村でNISA口座開設するのが良いと思います。
（楽天の現在の対応はわかりません）
出国前までにつみたて枠も成長投資枠も格安インデックスファンドで最短で埋めて、出国中は放置、帰国後に再開させることができます。
そして新NISAは保有期間が無期限です。すなわちロールオーバーが発生しませんので、出国中とロールオーバーが重なった時に一般口座への払出が行われることもありません。
商社や外資系に勤めている人でなければ自分が赴任するかどうかはわからないと思いますが、可能性のある人は野村で口座開設を検討する価値ありです。クレカポイントや投信保有ポイントはもらえないかもしれませんが、出国中もNISA口座を維持することができるのは大きなアドバンテージです。
良い時代になりました。これから投資デビューする若い人たちが羨ましいです。
SBI証券のiDeCo口座にて掛金配分の割合変更とスイッチングを実施。
野村が仕掛けた超低価格インデックス競争ですが、海外赴任中は購入することができないため、遠くから見ているだけです。
でも帰国するまでの間に優劣が付くと思いますので、ここは様子見。
とは言いつつもこのビッグウェーブには乗りたい！ということで、iDeCoの購入商品を変更しました。eMAXIS Slimの先進国からオールカントリー（除く日本）へ引っ越しです。
売却してオールカントリー（除く日本）購入、そして次回からの積み立ては全額オールカントリー（除く日本）にしました。
理由は先進国0.09889%よりもオールカントリー（除く日本）0.05773％のほうが経費率が低くなったからです。
差は0.09889％－0.05773％＝0.04116％。
ということは、1万円あたり
10000円×0.04116％＝4.116円
約4円安くなります。
わずか4円なのと、いずれ先進国型も経費率を下げてくると思いますので、もはや趣味の世界です。
口座開設してから初めてサイトチェックしたら、ほんのちょっとだけ増えていました。（損益率が二つ表示されていますが、なぜ数値が異なるのか理由が判りません）
過去にもリーマンショック、コロナショック、ナンチャラショックはたくさんありましたが、途中で投資を中断させたことは一度もありません。
海外赴任中は国内休眠口座の資産を売却することができません。もし大きく毀損したとしても損出しできずに傍観するだけです。
でも、何があっても毎月買い続けます。そして一番お得な商品を買い続けます。
インデックス投資の尺度は円ではなくてドルにすべきでは？という気づき。
アベノミクス以降、円安により資産を大きく増やすことができました。
当たり前ですけど円建てだから増えたように見えているだけで、ドル建てだと横ばいや下がっていることがあります。1ドル140円台が当たり前になってしまったここ数年は特にそう感じます。
ということは、資産管理も円建てではなく時価総額の一番大きいアメリカを基準としてドル建てで評価すべきではないかと思いました。
FUTU証券で投資をしているとデフォルトは香港ドル表示、それ以外に米ドル、日本円、シンガポールドルで表示させることができます。
香港に来て早一年、日本円で表示させると増えているけど、米ドル表示させると横ばい状態。ダウを調べてみたら昨年のデータでもドルと円で大きく異なっています。
昨今アメリカ株でFIREする人もいるし、FIRE後も資産が増えたと報告している人もいます。
でもそれは1億円などの日本円換算でFIRE達成したのであり、FIRE後でも資産が増えたのは日本円換算だからだと思うのです。
一億円あったとしても以前ならば100万ドルだったのが、いまなら71万ドル程度です。
ということを考えると全世界に分散投資しているインデックス投資家は資産が増えたといっても喜んではいけないような気がする今日この頃でした。
（1）売却
・なしインデックス投資ブログ界隈で盛り上がっている、「はじめてのNISA」について。
帰国後にメインの証券会社にする予定のSBI証券が「はじめてのNISA」の取り扱いを開始したというニュースを某ブログで知りました。
オールカントリー系で信託報酬が最安値なのでeMAXIS slimオルカンよりも惹かれます。
そして、「はじめてのNISA」と銘打っているのでNISA専用かと思ったら特定口座でも購入できるとのこと。ならばNISAだけでなく全てにおいてこの一本で賄えることになります。
実質コストや純資産額がどうなるのかは暫くしないと判断できません。でもちょうどいい事に香港駐在中はそもそも購入することが出来ないので、焦る必要はありません。ここは他の方のレポートや実績を見てから判断することができます。
オルカンは対抗値下げしてくるのでしょうか？ はじめてのNISAと同率であればオルカンを購入します。ポートフォリオは簡素化させたいので同じ商品を買いたいです。
楽天VTはどうするんでしょう。でも親会社が苦境に陥っているから自ら信託報酬を減額して身を削るようなことはしないんでしょうね。
帰国後に何を買うかを考えるとワクワクしてきます。
（1）売却
・なし新NISAの活用案、自分にとってのファイナルアンサー、完結編です。
前回の気づきは、配当金は全額に対して課税されますが、無配当の投資信託を一部売却すれば原価を含んでいる分、税金が有利です。
NISAの場合、外国税を還付することができない海外ETFは論外として、国内籍ETFの分配金は非課税です。
ただし、分配金としてNISAの外に吐き出すよりも、ファンドの内部で再投資したほうが非課税枠が複利で増えていくことになります。
しかし、無職になったら配当金で生活することになり、NISAであればその配当金は非課税なのでファンドを一部取り崩すよりも有利なのかもしれません。
でも、資産を取り崩す順番としては、特定と一般口座を最初に、最後にNISAとすべきです。非課税口座を一番長く運用させた方がお得だからです。
となると、購入するのはNISA内で複利で増やせることのできる無配当インデックスファンドとなります。
というわけで、ファイナルアンサーは下記となりました。
●つみたて投資枠
ポイント獲得も兼ねて毎月5万円＋ボーナス設定60万円で埋める。
ボーナス設定は年初に設定せずに無理のない範囲で一年かけて全てを埋める。（実質毎月10万円投入させる）
ただし、役職定年後に毎月10万円投入できるのか不明だが、後述するETFからの配当金を充当すれば可能。
●成長投資枠
購入するのは100円から買えるインデックスファンドなので、日本円と米ドルの通貨種類によって新規投入する順番を決めるのではなく、証券口座に現金があればどんな通貨でも即投入させます。
1.毎月の新規投入
いまも給料から毎月新規投入しています。
役職定年後どれだけ投入できるのかわかりませんが、確実に投入できるのは給料からなので、引き続き投入。
2.国内籍ETFと株式の分配金から投入
円で支払われる分配金と配当金をそのまま成長投資枠に投入。
3.米国ETFの分配金から投入
ドルを円転させて投入させると為替手数料がかかりますが、取り崩し時の税金を考慮して今後は海外ETFには再投資しません。
分配金が出たら即日本円にして成長投資枠に投入します。
4.保有しているETFとファンドを売却して投入
これは絶対にやりたくないけど、含み益があるETFとファンドでも一旦売却してNISAに振り替えた方が超長期で考えればお得です。
なので最終手段として。
おまけ.損出し時に成長投資枠に再投入
赤字が発生したETFとファンドを損益通算用に売却したときに同一銘柄を買いなおすのではなく、成長投資枠で全世界インデックスファンドを購入。
同一銘柄に再投資しないのでアセットアロケーションのバランスに誤差が発生することになります。でも、全てを全世界型インデックスファンドにまとめたいので、チャンスがあれば実行します。
そして、成長投資枠を超えた金額は、特定口座でインデックスファンドに再投資します。
米国ETFからの分配金を投入すれば新NISAは最短の5年で埋められると思います。
購入するのはオルカン。今後コスト競争が激しくなると思いますので、オルカンに代わる低コストな商品が登場すればそれも検討します。
というわけで新NISAの使い方は、100円以上の現金があれば即座にオルカンを購入です。
オルカンを買うだけなので、今後も暇な投資が続くことになりそうです。
新NISAで何を買うか、そして退職後の取り崩し時期には何が一番得なのかを考えていたら、ETFよりもファンドではないかと思い始めました。
１.海外ETFの二重課税が還付できない
働いていないので所得税を払わないことになります。
すなわち、確定申告しても米国で徴収される分配金10％分を還付できません。（基礎控除枠があるかもしれませんが）
働いていたとしても所得税以上に分配金を得ていたら一部しか還付できません。（今は既にこの状態）
2.配当金/分配金の課税は全額に対して20.315％
例えば、5000万円で買ったＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信（2559）が1億円になり、分配金100万円支払われた場合、税金は100万円×約20％＝約20万円。
一方で、5000万円で買ったオルカンが1億100万円になり、100万円分売却した場合、税金は100万円×約1/2×約20％＝約10万円。
なんと税金は半分です。取り崩した額に原価が含まれるため、その分だけ税金が少なくなります。今更ながらこのことに気づきました。
マザーファンドは同じなので、資産価値は同じように増減、配当を分配金として吐き出すか、内部で再投資するかの違いだけです。
これを続けていけば原価分は減っていくので税金は分配金×約20％に近づいていきますが、それでも分配金よりお得だと思います。
もしETFの方が有利な点があるとすれば、ファンドよりも経費率が低い、分配金に対して損益通算できれば還付可能ということでしょうか。
でも、損益通算するためには売買手数料がかかりますし、かならず損失を発生できるとも限りません。
また、外国税を還付するとなると確定申告が必要となり、社会保険料が上がる可能性があります。
まとめると、下記の通り。
海外ETFは二重課税で不利。
国内籍ETFであれば二重課税調整してくれるが、資産規模や信頼性で海外ETFに劣る。
海外ETFでも国内籍ETFでも分配金を受け取るよりもファンドを取り崩した方が税金面で有利。
ということは、海外ETFで発生した分配金は海外ETFに再投資するのではなく、為替手数料を払ってでもインデックスファンドに再投資すべきでした。
ただ、かつては格安インデックスファンドがなかったので海外ETFのほうが有利でした。また、オルカン等が登場したもの最近なので、過去に海外ETFを買い続けていたことは仕方ありません。
でも、コロナショックの時に損出しと同時にファンドに再投資していれば税金ゼロで乗り換えが可能でした。
海外赴任中はVTを買い続けますが、帰国後は時間をかけてファンドに乗り換えようと思います。
そして新NISAは上記理由により全枠オルカン一択です。
（1）売却
・なし富途証券から口座開設キャンペーンの商品券、二回目がもらえました。
もらえたのは前回と同じくスーパーマーケットのPARKｎSHOPの100HKD商品券×5枚。そして現物ではなくQRコードのeクーポンでした。なので本社まで取りに行く必要はありません。
これにて合計1000HKD分の商品券をいただきました。他の証券会社でも同じようなキャンペーンを行っているので、口座開設と入金を繰り返せば美味しいポイ活ができます。でも面倒だからしませんが。
これにて後はひたすらVTを買うだけの日々です。
（1）売却
・なし（1）売却
・なし（1）売却
・なしポイント獲得目当てのためにプラチナカードに申し込み。
いままでノーマルカードのRedカードをメインで使っていました。でもプロモーションが少なく、なかなかポイントが貯まりません。
香港はクレジットカードの審査が厳しいので、Redカードでも4回審査に落ちました。
やっと獲得したカードだし、アプリが銀行口座と一体化しているので資金管理も便利。
しかし、ポイントが貯まり難いのです。年会費が必要なカードはプロモーションが多いのですが、ノーマル、しかも年会費無料なのかプロモーションはほぼゼロ。
せっかくクレカを使っているのにもったいない。ということで、別のカードに乗り換えることにしました。
ただし、HSBC以外のクレジットカードは資産管理が面倒なので却下しました。
年会費が必要なHSBCクレジットカードの中でも、最初の二年間は免除されるカードがあります。当然年会費は払いたくないので、こちらから選択。
HSBCの口座を10か月以上保有していないと申し込めないシグネチャーカードを申し込んでみました。（まだ10か月未満だけどダメもとで）
Webから申し込みましたが、給与明細を送れとのこと。最新の明細を送りましたが、後日作成不可の連絡。
黒いデザインでかっこいいと思っていたのに残念。
次に同じくHSBCの口座を10か月以上保有していないと申し込めないVISAプラチナカードに申し込み。
こちらは給与明細も必要なく、申し込み送信ボタンを押したらそのまま承認。そして即座にバーチャルカードが使えるようになりました。
10か月未満でも作成できたということは、毎月給与が振り込まれ、延滞することなく支払ってきたからだと思います。
新NISAの「現実的な」活用方法を考えてみました。
先月の新NISA制度発表時に「制度開始と同時に即日枠を埋める」と宣言しましたが、360万円もの現金なんて保有していません。なぜならば、リスク許容度完全無視のフルMAX投資状態だからです。
さらに新NISAが開始される2024年から5年以内に役職定年を迎えます。よって年間360万円もの新規投入を5年間継続させるのは不可能に近いです。
海外赴任中に現金を貯めておくという方法もありますが、それは無駄に投資機会を失っているだけなので、最低限の現金以外は今すぐ全額投資に回したいです。ゆえに今から貯めておくというのは却下。
というわけで、現実的な活用方法を考えてみました。
●つみたて投資枠
ポイント獲得も兼ねて毎月5万円＋ボーナス設定60万円で埋める。
ボーナス設定は年初に設定せずに無理のない範囲で一年かけて全てを埋める。（実質毎月10万円投入させる）
ただし、役職定年後に毎月10万円投入できるのか不明。
●成長投資枠
資金投入させる順番は下記の通り。
1.毎月の新規投入
いまも給料から毎月新規投入しています。
これを、
xx万円－積立投資枠10万円＝yy万円
として毎月yy万円を投入。
ただし役職定年後にyy万円投入できるのか不明。
2.国内籍ETFと株式の分配金から投入
円で支払われる分配金と配当金をそのまま成長投資枠用に投入。
3.米国ETFの分配金から投入
米国ETFの分配金は当然ながらドルです。ドルを円転させて投入となると為替手数料が無駄なので、本当はやりたくありません。（1～2で全てを埋めるのがベスト）
でも日本円を持っていないので仕方ありません。
4.保有しているETFとファンドを売却して投入
これは絶対にやりたくないけど、含み益があるETFとファンドでも一旦売却してNISAに振り替えた方が超長期で考えればお得です。
なので最終手段として。
おまけ.損出し時に成長投資枠に再投入
赤字が発生したETF、ファンドを損益通算用に売却したときに同一銘柄を買いなおすのではなく、成長投資枠で全世界型を購入。
アセットアロケーションのバランスに誤差が発生することになります。でも、ポートフォリオを簡素化させたい、株式は全世界型にまとめたいと思っているので、チャンスがあればやってみます。
たぶん1～3だけで毎年360万円埋めることができるはずです。とくに米国ETFからの分配金が年々大きくなっているので、NISA節税効果優先として為替手数料は許容すべきなのでしょう。
そして、一番の肝は役職定年でどれだけ年収が下がるかになりそうです。
あとは成長投資枠で何を買うか。オルカンにするか、それとも分配金目当てで2559にするか。
節税効果を最大限生かすならばオルカンなのはわかっています。でも退職後に徐々に切り崩していくことを考えれば2559でもいいのかもしれません。
何を買うかは最後まで悩みそうです。でも悩んでいる今が一番楽しいです。
2022年にどれだけ売買したのか数えてみました。
■2022年の振り返り
（1）売却
・なし